株式会社矢野経済研究所提供注目市場レポート【教育】23年6月

【業界アウトライン】
「令和3年社会生活基本調査」によると、1年間の主な生活行動で「学習・自己啓発・訓練」の行動者率は39.6％、5年前より2.7ポイント上昇し、男性は「パソコンなどの情報処理」、女性は「家政・家事」の行動者率が最も高い。

オンライン語学学習市場

※出典矢野経済研究所

市場環境

・2022年度のオンライン語学学習市場規模は、265億円（対前年度比108.2％）と見込まれる。

・同市場は、コロナ禍でオンライン学習が一般化したことで急拡大しており、コロナ収束後は市場成長率が鈍化するものの、堅調な推移が見込まれる。

・一方、オンライン語学学習サービスの普及が一巡し、BtoC分野は頭打ちの様相がみられることから、BtoB向けサービスに取組む事業者も現れている。

業界動向／事業者動向

・同市場の参入事業者はIT事業者でもあることから、サービスのアップデートを常に行っており、利便性を高めるための機能拡張のほか、AIやVR、バーチャルタレントといった最新技術の投入もスピード感を持って取り組んでおり、発音チェックやレベル判定などでAI技術を活用する動きがみられる。

・一方、オフラインの教室サービスでは、オンラインとのハイブリッド型の運用が本格始動しており、オンライン英会話サービス並みに利便性が高まったリアルな教室とのサービス競争になるとみられ、事業者には価格競争を避けるために“リアルを超える”付加価値サービスが求められる。

料理教室市場

※出典矢野経済研究所

市場環境

・2022年度の料理教室市場規模は、520億円（対前年度比102.0％）と見込まれる。

・同市場は、法人ないし個人が一般消費者向けに開講している料理教室（セミナー形式での料理講座、体験型イベントも含む）を対象としている。

・同市場は、コロナ禍で一時閉鎖を余儀なくされたが、対面レッスンも徐々に再開し始め、併せてオンラインレッスンの提供なども活発化したことから市場規模は回復に向かっている。

業界動向／事業者動向

・同市場は、スマートフォンの急速な普及から料理レシピ関連のインターネットサイトが増え、料理教室に通わなくても料理に対する知識が手軽に入手できるようになってきていることで、市場規模は縮小傾向が続いており、料理教室のビジネスモデルにも変化が必要となってきている。

・一方、男性が料理する機会が増えたことで男性が料理の基本を学びたいというニーズも生まれ、若年層やシニアの一部で新たな男性向け料理教室市場が形成されているが、人口減やネットコンテンツの台頭などから、伸長は大きくは期待できないものの、一定のニーズに支えられながら推移するとみられる。

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