Netpress　第2175号従業員が自ら考え、行動する！　自社の組織を活性化するポイント

Point
１．「組織の活性化」のためには、会社として目指したい経営理念やパーパスの明確化・言語化が不可欠です。
２．そのうえで、自社の現状を整理し、活性化のための具体的な取り組みを進めていくことが重要になります。

みらいコンサルティング株式会社
大阪支社長　守田善紀

１．コロナ禍と経営環境の変化

コロナの影響を受け、各社を取り巻く経営環境は大きく変化しています。

「ヒト」「組織」に関する変化も大きく、従業員の働き方一つをとっても、テレワークや時差出勤、ワーケーションなど、従来はなかった制度を導入した会社も多いのではないでしょうか。

新しい働き方を導入する際には、従業員間の公平性の担保や相互のコミュニケーションの確保など、組織上のテーマが浮き彫りになることが多くなります。また、会社としては、ヒトや組織に対する見方、求めるものがさらにブラッシュアップされ、従業員としては、企業や環境に求めるものが変化した２年間だったと思います。

そうした背景もあり、最近の動向としては、テレワーク制度の導入などの「手段ベース」の相談・検討から、そもそも組織の在り方などの「目的ベース」の相談・検討にシフトしています。「組織の活性化」といった、従来会社が抱えていたテーマに立ち返ることが増えているのです。

では、自社の組織を活性化していくために何が重要になるのでしょうか。結論からいうと、ヒトという経営資源から掘り下げていけば、多くの場合、最終的には会社の経営理念やパーパスに行き着きます。

多くの経営者が「組織の活性化」を求めていると思いますが、実は一口に組織の活性化といっても、その解釈は経営者それぞれで異なっています。そこを具体化していくなかでは、そもそも会社として目指したい経営理念やパーパスを明確化・言語化することが避けて通れません。

下の図は、企業の方向性の全体感と役割・活用をまとめたものです。自社にとって、どこが足りていて、どこが足りていないのか、現状の整理が検討のスタートとなります。

組織の活性化を実現する取り組みの一つとしてご紹介したいのが、会社としての経営理念やパーパスを伝えたうえで、企業の経営計画を策定するチームを組成し、チームメンバーに考えてもらう、というプロジェクトです。

どこまでの領域をプロジェクトチームメンバーに検討してもらうか、そもそもプロジェクトチームには誰に入ってもらうか（社長／幹部／次世代幹部／若手ほか）など、組織の状態によって内容はさまざまです。

従業員が会社全体を自分事としてとらえ、さらに経営者の考えにも触れることになるので、従業員の視座や視野を広げる取り組みとしても有効ではないでしょうか。

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